横浜 ドローン練習場

横浜Suny Aeropark
横浜Suny Aeropark

ドローン練習場

屋内に閉じこもらず、野外でコロナウイルスに負けない
体力・免疫力 をつけましょう!
新型コロナウイルス感染症への対応について
➤お客様へのお願い
1.利用日当日 37.5 度以上の発熱がある場合は、ご利用をお控えください。
2.咳やくしゃみなどの症状がある場合、または体調が万全ではない場合は、ご来場をお控えください。
3.ハイタッチや握手は、控えるようにお願いします。
➤対策
1.スタッフがマスクを着用し対応させて頂く場合がございます。
ドローンの練習に
ドローン教室の開校に
是非ご利用下さい!

ドローン

横浜Sunny Aeroparkドローン練習場は、人口370万人の横浜市の中心部にあり、土地建物に80億円かけて整備したゴルフ場跡地で、名門の戸塚カントリークラブや、横浜カントリークラブ、堺木公園等に囲まれています。都会の真中にありながらタンポポやどんぐりなど伊豆・箱根・軽井沢に負けない自然がいっぱい残ってます。道路を挟んだ南面には31面のテニスコート、サッカーやフットサル、ゴルフ等の練習場があり、スポーツの丘とも呼ばれ、アウトドアスポーツ愛好家が集まります。需要が急増したCamping Car & BBQのご利用もできます。横浜Sunny Aeropark内ドローン練習場は、西は世界遺産の霊峰富士山、東はランドマークタワーやベイブリッジなど横浜市内の一望できるロサンゼルスのゲッティ美術館の様に首都圏最高レベルの眺望の良いパワースポットとなっています。
営業時間 9:00〜12:00
13:00〜16:00
利用可能面積 土地21,000坪のうち約8000坪部分
施設利用料 2,000円+税/1人
*見学者も同料金

キャンセルポリシー

前日または当日:100%負担
2日前まで:50%負担
4日前まで:30%負担
7日まで:キャンセル料はかかりません

申し込み・お問い合わせ

菅谷:080-6807-0711
松崎:090-2909-8322
*「インターネットを見ました」と一言お伝え頂けると幸いです。

ドローン練習場について

ドローンの人気が高まっています。
しかしそれに伴いトラブルの話も増えています。
一体どこでドローンを飛ばしたり、特に慣れないうちに練習したりすればよいのでしょうか?

航空法上のドローン

ドローンは航空法上では「無人航空機」というカテゴリに入ります。これは構造上は人が乗ることができない機器でることと、遠隔操作又は自動操縦により飛行させることができるものを指します。重量(機体本体の重量とバッテリーの重量の合計)が200g未満のものについては、「無人航空機」には該当しません。
無人航空機の飛行については、所定の空域を飛行させる場合には許可の手続きが、所定の方法によらずして飛行させる場合には承認の手続きが必要となりますが、これらの場合以外であれば航空法上の許可・承認の手続きは不要です。
許可の必要な所定の空域
Check
空港等周辺や地表・水面から 150m 以上の空域
Check
人口集中地区の上空で無人航空機を飛行させようとする場合。
承認の必要な所定の方法によらない飛行
以下の方法によらずに無人航空機を飛行させようとする場合です。

• 日中に飛行させること
• 目視範囲内で無人航空機とその周囲を常時監視して飛行させること
• 人又は建物、車両などの物件との間に距離(30m)を保って飛行させること
• 祭礼、縁日など多数の人が集まる催し場所の上空で飛行させないこと
• 爆発物など危険物を輸送しないこと
• 無人航空機から物を投下しないこと
また、一部の都道府県条例には総重量に関わらずドローン全般の飛行を禁制もしくは禁止している場合もあるので注意が必要です。

ドローン練習場

航空法などの規制に加えて、ドローンを利用する際に注意しなければならないのは、土地管理者の承認です。空中とは言え他人の敷地の上を勝手に飛行するとトラブルになる可能性があります。

国交省の飛行マニュアルでは、下記のように記載されています。
「飛行場所付近の人又は物件への影響をあらかじめ現地で確認・評価し、補助員の増員、事前周知、物件管理者等との調整を行う」
「公園、河川、港湾等で飛行させる場合には、管理者により飛行が禁止されている場所でないか、あらかじめ確認する」
「物件管理者との調整」や「管理者に(中略)あらかじめ確認」することが義務付けられており、許可ではないにせよ言質を取得する行為として必要になります。
しかし土地管理者が誰なのかわからない場合は、市町村役場や観光協会に問い合わせることになります。これが大変な手間となります。
そこで登場したのがドローン練習場です。ドローン練習場ではドローンを使っていいということが最初から明示されているため、土地管理者からのクレームを受ける心配がありません。

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